別荘を購入するなら「貸別荘」がおすすめな理由

別荘を購入するなら「貸別荘」がおすすめな理由

夢のマイホームを手に入れた後、別荘も欲しくなってしまう方もいらっしゃると思います。

しかし、別荘を購入しても購入後に後悔してしまう方が多くいるのも事実です。

それは別荘を購入すると別荘の購入費用以外に様々なデメリットが出てきてしまうからなんです。

そして、このデメリットのことを正しく認識していないと、最悪大きな損失を抱えてしまう恐れも存在するのです。

そこで今回は、その別荘購入によるデメリットの内容と、そのデメリットを減らすことができる「貸別荘」について詳しく解説していきます。

個人で別荘を購入する時の注意点とは

建物は住まないとダメになる

人が生活していると何かを落としたりなどで損傷することもあるとは思いますが、実は空き家状態のほうが劣化や損傷が進みやすいです。

ご自宅の場合は普段からご自身で使用しているため問題はないかと思いますが、別荘の場合は使用していない間でも清掃などの定期的なメンテナンスが必要不可欠となります。

特に木造住宅は、マンションなどの鉄筋構造に比べて老朽化のスピードが速いため、よりメンテナンスを徹底しなくてなりません。

使用頻度が多ければご自身で行える場合もありますが、一般的には管理会社に委託するケースが多くなるでしょう。

別荘は購入費用だけでなく維持費も高い

費用がかかる

家の購入と聞くとまず物件価格に目がいきがちですが、実は購入後の維持費も多くかかるのです。

購入前は気分が高揚して毎月数万くらいであればたいしたことないと思っていても、長期で積み重ねているうちに数百万以上になってしまうことも多く、老後の貯蓄のことも考えると購入後に後悔される方も少なくありません。

物件や使用頻度などによりかかる費用は変わってきますが、主な維持費としては下記の5つが挙げられます。

主な別荘の維持費

管理費定期的に清掃などを行わないといけないため、管理会社に委託するのが一般的。
住民税住民税は「所得割」と「均等割」の2種類で構成されていますが、別荘では「均等割」のみ課税
住民票を移さなくても課税されるので注意。
修繕費住宅と同様に老朽化したらリフォームが必要。
格安の中古物件の場合は購入後すぐに修繕しなければならなくなるケースも多いので注意。
固定資産税固定資産評価額の1.4%
都市計画税都市計画区域内であれば、
固定資産評価額の0.3%

管理費と住民税が「均等割」のみしか課税されない以外は、住宅でかかる維持費とほぼ同様の内容です。

しかし、住宅とは異なり使用していない間も費用がかかり続けてしまうため、精神的なコストパフォーマンスは悪く感じてしまいやすいです。

格安物件では修繕費に注意

安すぎるのは危ない 物件相場の確認

別荘はお金持ちしか買えないというイメージが強いですが、実は100万円~200万円前後で購入できる格安中古物件も意外と多くあります

自己資金にあまり余裕のない方にとっては飛びつきたくなるかもしれませんが、ここで注意しなければいけないのが『修繕費』の存在です。

前述した通り、建物は住まないで放置していると老朽化しやすいです。

そして、格安で売り出されている中古物件の場合、長期間放置されているケースが多いため、どこかしら老朽化してしまっているということ覚悟しなくてはなりません。

別荘の状態によっては修繕費が購入費用の倍以上かかってしまうケースも少なくないため、購入前に劣化状況を必ず確認するようにしましょう。

個人の別荘購入は節税効果がない

解約できない期間がある

法人や個人事業主であれば様々な費用を経費として落とすことで税金対策を行えることは有名ですが、一般的なサラリーマンが個人で税金対策を行う方法は限られております。

ですが、住宅などの不動産を購入した場合、それが個人であっても節税効果を受けることができるので、不動産購入は個人にとって貴重な節税対策手段と言えます。

しかし、別荘の場合は住む目的でなく贅沢品のため、節税効果を受けることができません。

税金対策のつもりで個人利用の別荘を購入してしまうと、ただの無駄遣いとなってしまうので注意しましょう。

貸別荘がおすすめな理由

不在期間も有効活用ができる

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一般的に別荘を持っていても実際に使用するのは年間で約30日程度、多い方でも100日程度しか使えていないと言われております。

そして、購入から数年後には、仕事が忙しくなってしまったり、新鮮さがなくなって飽きてしまったりなど、せっかく買ったのにほとんど利用しなくなってしまうというパターンも多いです。

そのため、ご自身が利用するためだけに購入してしまうと、使わないのに費用だけがかかってしまう『負の資産』となってしまいかねません。

そこで、ご自身が利用していない間、別荘を一般宿泊施設として提供することにより、維持費がかかるどころか収益を出すことが可能になります。

また、運営や管理は委託できるので、ご自身に知識や時間がなくても運用ができます。

老朽化のスピードを抑えられる

前述した通り、建物は住まないとダメになりやすいですが、貸別荘として利用することにより、ご自身が不在の際にも他の方に利用されるようになりますので、老朽化のスピードを抑えることができます。

高利回りの中古物件が多くある

別荘向けの物件はバブル崩壊によって値崩れしてしまった格安の中古物件が多く、上手く運用が回れば高利回りの不動産収入が得られます。

個人でも節税効果が見込める

個人で購入すると節税効果のない別荘ですが、貸別荘として利用すれば投資用不動産として扱われるため、節税効果を受けられるようになります。

ただし、別荘だけでなく不動産購入での節税効果はそこまで大きくはないため、節税のためだけに購入するのは少々割に合わないかもしれないので注意が必要です。

不動産による節税効果はあくまでおまけ特典のようなメリットと考えて頂けると良いと思います。

貸別荘のデメリット

自分で利用するのに制限が出てくる

貸別荘として利用する場合、誰かに貸し出している間はご自身で利用することが出来なくなるため、利用したい場合は事前に予約が必要になることが多いです。

そのため、思い立ったらすぐに行動したいタイプの方にはストレスになってしまうかもしれません。

また、契約内容によってはご自身で利用する場合に少し費用がかかってしまうケースもございます。

契約する仲介会社によりサービス内容は異なってきますが、ご自身の利用頻度に応じて柔軟に運用を調整できることも多いため、ご自身の用途と賃貸経営としてのバランスを考え、どのように貸別荘を運営していくか決めると良いでしょう。

投資目的で購入するのはあまり適していない

赤字にならないために事前の収支確認

家賃収入により個人で購入する際の別荘のデメリットを減らせる貸別荘ですが、投資目的だけで考えると話が変わってきます。

民泊貸別荘経営の場合、利回りは高くなりやすいのですが、どうしても利用が長期休暇などのイベントシーズンに偏りがちなので、収益に波が生まれやすいです。

ご自身が利用する目的であれば、使っていない時にどうせ放置するなら運用した方が良いかもしれませんが、収益面だけで考えると維持費に対して赤字となってしまうことも当然あるのです。

もし投資目的で購入する場合は、事前に周囲の経営状況なども踏まえ、購入前に収支計画を立てておかないと後で後悔することになるかもしれないので注意しましょう。

投資目的なら利回りよりも需要が大事

都内は需要が高いため「失敗のリスクが少ない」

投資目的として利用する場合は、常に収益が安定している物件の方が、維持コストで赤字運営となるリスクも減ってきますし、長期的な収支計画も立てやすくなります。

ただし、利回りと需要は反比例の関係にあり、都心などの需要が高い地域では利回りは低くなりやすいです。

しかし、空室になってしまえば収益は途絶えてしまうため、少し利回りが低くても家賃収入が途切れずに安定して入ってくる方が利益も多くなるケースも多いです。

詳しくは下記の記事でまとめておりますので気になる方はご覧ください。

別荘の理想はご自身が満足できること

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別荘は生活を行うために必要となる住宅とは異なり贅沢品です。

つまり、ご自身が満足できればそれで良いのです。

貸別荘にするのはあくまで手段の一つなので、維持費が苦にならない方にとっては、何も気にせず購入しても問題ないことも多いでしょう。場合によっては自由に使えなくなることにより、むしろストレスを抱えてしまうかもしれません。

どんな選択肢を取れば一番満足できるのかを考えることが大事となります。

弊社では、忙しいお客様の都合に合わせた無料相談を行っております。メールはもちろん、隙間時間などを利用した対面でのアドバイスも可能なので、ご興味のある方はお気軽にご連絡ください。

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