【貸別荘で稼げる「別荘」へ】別荘を購入するなら「貸別荘」がおすすめな理由

これから別荘を買う。または別荘をもっている方。

思ってた以上にお金がかかることに驚いていないでしょうか。

別荘を購入した方の中には「買わなきゃよかった」と相談される方も少なくありません。

別荘をそのままにしているとデメリットだけが次々と現れては問題を起こしていきます。

しかし、選択肢を広げてあげるだけで、手間のかかる「別荘」を稼げる「別荘」を変えることができます。

今回は稼げる「別荘」をテーマに手間のかかる「別荘」を変身させる方法を解説していきます。

貸別荘にすることで手間のかかる「別荘」から稼げる「別荘」に生まれ変わります。

• 放置してるだけで劣化や損傷する「別荘」
• 維持費で日々お金がかかってしまう「別荘」
• 今の別荘のままでは節税効果がゼロの「別荘」

上記の問題をすべて解決できる方法が「貸別荘」という選択肢なのです。

以下で詳しく解説していきます。

個人で別荘を購入するまたはもっている方はここに注意しましょう。

建物は住まないとダメになる (年間平均20日しか使われていない)

人が生活していると何かを落としたりなどで損傷することもあるとは思いますが、実は空き家状態のほうが劣化や損傷が進みやすいです。

ご自宅の場合は普段からご自身で使用しているため問題はないかと思いますが、別荘の場合は使用していない間でも清掃などの定期的なメンテナンスが必要不可欠となります。

特に木造住宅は、マンションなどの鉄筋構造に比べて老朽化のスピードが速いため、よりメンテナンスを徹底しなくてなりません。

使用頻度が多ければご自身で行える場合もありますが、一般的には管理会社に委託するケースが多くなるでしょう。

別荘は購入費用だけでなく維持費も高い

家の購入と聞くとまず物件価格に目がいきがちですが、実は購入後の維持費も多くかかるのです。

購入前は気分が高揚して毎月数万くらいであればたいしたことないと思っていても、長期で積み重ねているうちに数百万以上になってしまうことも多く、老後の貯蓄のことも考えると購入後に後悔される方も少なくありません。

物件や使用頻度などによりかかる費用は変わってきますが、主な維持費としては下記の5つが挙げられます。

主な別荘の維持費

管理費と住民税が「均等割」のみしか課税されない以外は、住宅でかかる維持費とほぼ同様の内容です。

しかし、住宅とは異なり使用していない間も費用がかかり続けてしまうため、精神的なコストパフォーマンスは悪く感じてしまいやすいです。

格安物件では修繕費に注意

別荘はお金持ちしか買えないというイメージが強いですが、実は100万円～200万円前後で購入できる格安中古物件も意外と多くあります。

自己資金にあまり余裕のない方にとっては飛びつきたくなるかもしれませんが、ここで注意しなければいけないのが『修繕費』の存在です。

前述した通り、建物は住まないで放置していると老朽化しやすいです。

そして、格安で売り出されている中古物件の場合、長期間放置されているケースが多いため、どこかしら老朽化してしまっているということ覚悟しなくてはなりません。

別荘の状態によっては修繕費が購入費用の倍以上かかってしまうケースも少なくないため、購入前に劣化状況を必ず確認するようにしましょう。

個人の別荘購入は節税効果がない

法人や個人事業主であれば様々な費用を経費として落とすことで税金対策を行えることは有名ですが、一般的なサラリーマンが個人で税金対策を行う方法は限られております。

ですが、住宅などの不動産を購入した場合、それが個人であっても節税効果を受けることができるので、不動産購入は個人にとって貴重な節税対策手段と言えます。

しかし、別荘の場合は住む目的でなく贅沢品のため、節税効果を受けることができません。

税金対策のつもりで個人利用の別荘を購入してしまうと、ただの無駄遣いとなってしまうので注意しましょう。

貸別荘がおすすめな理由

不在期間も有効活用ができる

一般的に別荘を持っていても実際に使用するのは年間で約20日程度、多い方でも100日程度しか使えていないと言われております。

そして、購入から数年後には、仕事が忙しくなってしまったり、新鮮さがなくなって飽きてしまったりなど、せっかく買ったのにほとんど利用しなくなってしまうというパターンも多いです。

そのため、ご自身が利用するためだけに購入してしまうと、使わないのに費用だけがかかってしまう『負の資産』となってしまいかねません。

そこで、ご自身が利用していない間、別荘を一般宿泊施設として提供することにより、維持費がかかるどころか収益を出すことが可能になります。

また、運営や管理は委託できるので、ご自身に知識や時間がなくても運用ができます。

老朽化のスピードを抑えられる

前述した通り、建物は住まないとダメになりやすいですが、貸別荘として利用することにより、ご自身が不在の際にも他の方に利用されるようになりますので、老朽化のスピードを抑えることができます。

高利回りの中古物件が多くある

別荘向けの物件はバブル崩壊によって値崩れしてしまった格安の中古物件が多く、上手く運用が回れば高利回りの不動産収入が得られます。

個人でも節税効果が見込める

個人で購入すると節税効果のない別荘ですが、貸別荘として利用すれば投資用不動産として扱われるため、節税効果を受けられるようになります。

ただし、別荘だけでなく不動産購入での節税効果はそこまで大きくはないため、節税のためだけに購入するのは少々割に合わないかもしれないので注意が必要です。

不動産による節税効果はあくまでおまけ特典のようなメリットと考えて頂けると良いと思います。

貸別荘のデメリット

自分で利用するのに制限が出てくる

貸別荘として利用する場合、誰かに貸し出している間はご自身で利用することが出来なくなるため、利用したい場合は事前に予約が必要になることが多いです。

そのため、思い立ったらすぐに行動したいタイプの方にはストレスになってしまうかもしれません。

また、契約内容によってはご自身で利用する場合に少し費用がかかってしまうケースもございます。

契約する仲介会社によりサービス内容は異なってきますが、ご自身の利用頻度に応じて柔軟に運用を調整できることも多いため、ご自身の用途と賃貸経営としてのバランスを考え、どのように貸別荘を運営していくか決めると良いでしょう。

投資目的で購入するのはあまり適していない

家賃収入により個人で購入する際の別荘のデメリットを減らせる貸別荘ですが、投資目的だけで考えると話が変わってきます。

民泊貸別荘経営の場合、利回りは高くなりやすいのですが、どうしても利用が長期休暇などのイベントシーズンに偏りがちなので、収益に波が生まれやすいです。

ご自身が利用する目的であれば、使っていない時にどうせ放置するなら運用した方が良いかもしれませんが、収益面だけで考えると維持費に対して赤字となってしまうことも当然あるのです。

もし投資目的で購入する場合は、事前に周囲の経営状況なども踏まえ、購入前に収支計画を立てておかないと後で後悔することになるかもしれないので注意しましょう。

投資目的なら利回りよりも需要が大事

投資目的として利用する場合は、常に収益が安定している物件の方が、維持コストで赤字運営となるリスクも減ってきますし、長期的な収支計画も立てやすくなります。

ただし、利回りと需要は反比例の関係にあり、都心などの需要が高い地域では利回りは低くなりやすいです。

しかし、空室になってしまえば収益は途絶えてしまうため、少し利回りが低くても家賃収入が途切れずに安定して入ってくる方が利益も多くなるケースも多いです。

詳しくは下記の記事でまとめておりますので気になる方はご覧ください。