【株と不動産はどっちがおすすめ？】それぞれの違いやメリット・デメリットを比較

最近流行っている投資。なぜみんなやるのでしょうか？

みなさんが行なっている投資は、自己資金を増やしたい、今の生活は変えずに楽に生きていたいなど目的は様々です。

最近では、人生100年時代に向けて金融庁により発表された老後2,000万円問題など今の利益の為ではなく、老後に備えて投資をする方も増えています。

しかし、投資といっても種類が沢山あり無知の状態から独自で自分にあった投資は何か見極める事は非常に難しいと思います。

では実際にどんな種類の投資方法があるのか、代表的な投資方法の種類やメリット、デメリットなどを分かりやすく説明していこうと思います。

ちなみに、不労所得を得るという観点で、さまざまな資産運用を比較した記事もありますので、株と不動産投資以外の資産運用も気になる方は下記の記事をご覧ください。

株と不動産の違い

株式投資も不動産投資も双方にそれぞれメリットデメリットがあり、一概にどちらが良いと分けることは難しいです。

株式投資は運用を始めてから即日で利益を出すことも可能ですが、平日の日中のみしか取引が行えず、安定して収益を出すのは難易度が高いです。

不動産投資は長期での運用となるため、始めてすぐに利益を出すことは難しいですが、長期的に見ると安定した不労所得と資産形成が得られます。

それでは、それぞれのメリットとデメリットを詳しく解説していきましょう。

株式投資のメリット・デメリット

投資でまず最初に候補としてあげられることが多い株式投資。

スマホアプリでの取引が可能になったり、NISAの導入により自己資金が少ない方でも利益を出しやすくなったりなどもあり、昔よりも敷居が低くなったことで投資家以外にも使用されることが多くなってきております。

短期で利益が出せる

株の売買で利益を出すのが主な収益源ですが、取引時間中は常に価格が変動しているため、比較的早くに利益を出すことができます。

資金が多ければ多いほど利益も大きくなるので、資金と運用にあてられる時間がある方にオススメの資産運用です。

しかし、運用資金が多くなるほど、逆に失敗したときの損も大きくなるため注意が必要です。

長期運用もできる

株式投資では短期で利益が出せる反面、逆に短期で価値が下落する恐れもあります。

しかし、仮に短期的にはマイナスになったとしても、上がるまで待ちプラスになってから売却すれば、一切損をせずに利益が出せます。

ただし、すべての銘柄がもう一度持ち直す保証はありません。

その銘柄が待てば上がる可能性があるのかを見極め、持ち直すのが難しそうであれば被害が大きくなりすぎないための損切をすることも忘れないようにしましょう。

長期保有をすると特典が貰えることも

株の銘柄にもよりますが、長期保有していると配当金や株主優待などの特典が年に1～2回ほど貰える場合があります。

少額からでも買えるものもありますので、高利回りの優待などを目当てに主婦や学生が始める例も最近は増えてきました。

また、大きな自己資産があれば、株主優待で有名な桐谷さんのように仕事をしなくても配当金や優待のみで暮らすことも可能です。

ただし、配当利回りは多くても年利3～5％ていどで元本保証もありません。

仮に配当利回り3％の株を1億保有してようやく年間300万円です。

そのため、配当や優待だけで暮らすためには、莫大な自己資産を持つ限られた方にしかできません。

株主優待情報を見るなら「投資メディアZAI」がオススメ

株主優待による収益を得たい方にオススメなのが「投資メディアZAI」。

ZAIでは雑誌とネットで非常にさまざまな最新の投資情報を紹介しています。

そして、その中でも特に人気が高い連載が、優待の桐谷さんが優待利回りの高いオススメの株を紹介する「桐谷さんの優待銘柄」。

実際に桐谷さんが今注目している株を知れるので、株初心者はもちろん投資家歴の長い上級者の方にも人気となっております。

株以外にも有益な情報を多く知れるので、情勢の影響が大きく関係する短期～中期型の投資を行う場合はぜひとも読んでおきたいメディアでしょう。

下記で2020年にオススメな人気の株主優待がランキング形式で紹介されておりますので、気になる方はご覧ください。

株主優待人気ランキング[2020年]｜ザイ・オンライン https://kabunushiyutai.diamond.jp/category/kabunushiyutai-ranking

自己資金よりも大きな取引ができる

売買で収益を出す性質上、通常は自己資金が少ないと利益があまり出ません。

しかし、少ない資金でも大きな取引ができる信用取引を行えば、自己資金が少なくても大きな取引を行えるため、利益が出た場合の収益を増やすことができます。

信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、その担保合計金額の約3倍の購入資金や株式を借りてお取引が可能となる株式取引です。

引用元：信用取引とは | SBI証券

株価が下落しても利益が出せる

信用取引の特徴として空売りと呼ばれる「買っていない株を売却したことにする取引」を行うことができます。

この空売りを使用すると、空売りを行ってから買い戻しをするまでの間に株価が下落した分だけ利益を出すことができるため、株価が下落している状況でも利益が出せるようになります。

つまり、空売りを利用すれば大不況を大チャンスに変えることができるのです。

信用取引では長期保有が難しい

信用取引を利用する場合、売買手数料のほかに金利・貸株料などがかかってしまいます。

金額については取引する証券会社により異なりますが、借金のと同様に保有している期間に比例して支払う費用が増加するため、長期保有は難しくなります。

そのため、同じ金額を現物取引で取引した場合よりも儲けるのが難しくなります。

現物取引ではかけた費用以上の損が出る心配はありませんが、信用取引の場合は損が自己資産以上に出てしまう恐れがあるため注意が必要です。

難易度が高い

敷居が低くなったとはいえ、運用のために必要な知識は多いです。

株の動きの流れを読むための方法は1つだけでなく様々な方法がありますが、どの方法を使う場合でも流れを読むための手法の勉強が必要です。

また、株の流れを読むために企業の情報収集は欠かせませんが、そのために必要な情報は購入する企業だけでなく、業界全体、日本全体、世界情勢と挙げたらきりのないほど多いです。

もちろん、すべての銘柄が世界情勢の影響を受けるわけではありませんが、それも踏まえて調査が必要になります。

失敗すると稼げなくなる

株は自己資産が多いほど利益が出たときの収益額が多くなるため、利益をさらに投資資金に充てれば雪だるま方式で資産を増やすことができます。

しかし、逆に言えば失敗して自己資産がなくなってしまうと、投資に充てる軍資金がなくなってしまい利益が出せなくなってしまうということ。

初心者の方は速く儲ける方法ではなく、なるべく失敗しない安全な方法を取った方が、結果的には大きな収益を上げる近道となるかもしれません。

平日の日中しか取引ができない

土日祝日を除く平日の9:00～15:00(11:00-～12:30を除く)しか取引を行えないので、仕事をしながらだと短期的な運用が難しいです。(取引の売買予約は取引時間外でも可能)

そのため、仕事をしながらだと常に株価の変動をチェックできる方に比べて制約が多くなり、利益を出す難易度が上がってしまいます。

また、長期保有目的の場合でも、所有銘柄の株価が大きく変動してしまったりすると、仕事中に株価の変動が気になってしまい本業に支障をきたす恐れもあるため注意が必要です。

不動産投資のメリット・デメリット

長期投資タイプの不動産投資は「不動産賃貸業」

自身の所有物件に住む入居者から家賃収入を得て収益を出します。

不動産投資のメリットは、確定申告などの事務手続きを除く運用に必要な作業を何もしないでリスクが少なく安定した収益を上げることができること。

これだけ聞くと「そんなうまい話があるのか？」と怪しまれる方もおられるかと思います。

それでは長期投資タイプのメリット・デメリットについて詳しく見ていきましょう。

自己資産がなくても大きな取引ができる

不動産投資を行う場合、購入する物件にもよりますが数千万単位の取引となることが多く、自己資産だけでは始めるのが難しいです。

しかし、購入予定の投資用物件を担保にすることで、金融機関から融資を受けられます。

そのため、自己資産があまりない方でも大きな資産運用を行うことができるのです。

株も信用取引を行えば運用資金の約3.3倍の取引が行えますが、不動産投資の場合は信用情報を使用してお金を融資してもらうため、条件さえ整えば自己資金がない状態でも数千万円単位の取引を行うことができます。

そのため、若いうちから不動産投資を始めて資産形成を行っている方も多くいらっしゃいます。

ローンを家賃収入で支払える

不動産投資の場合、家賃収入をローンの返済に充てることができるため、自己負担がほとんどなく運用をすることができます。

そのため、長期保有が難しい株の信用取引とは異なり、融資を受けながらも安心して長期運用を行えます。

運用を委託できるので働きながらできる

通常、不動産投資を行う場合、部屋の管理や修繕、入居者との契約や事務手続きといった、専門知識や手間が必要とされる作業が多くあります。

しかし、それらの賃貸管理業務はまるごと管理会社に任せることできます。

そうすることで働きながらでも本業に支障なく運用が行えるため、忙しいサラリーマンから人気を集める大きな要因となっております。

もちろん管理費用を支払う必要が出てきますが、そちらも家賃収入で補えるので、普段の生活に何の支障もなく投資が行えます。

つまり不動産投資は不労所得の代表例と言えるでしょう。

他の不労所得を稼ぐのに適した投資方法が気になる方は下記の記事をご覧ください。

資産価値の変動が少ない

不動産投資は株とは異なり、経済情勢の影響を受けにくく資産価値の変動が少ないため、毎日価格変動を確認する必要がありません。

管理を委託できるというメリットと相まって仕事をしながらでも安心して運用できる大きなポイントとなっております。

また、不動産は時間とともに老朽化し資産価値が下落してしまいますが、正しい時期に修繕を行うことでその期間を遅らせることができます。

もちろん、修繕のために費用はかかってしまいますが、予め修繕を想定して管理費用の中に修繕費を含めて積み立てている会社も多く、その場合は修繕費のことも気にする心配がなくなるため安心です。

利益が出るまで時間がかかる

不動産投資の一番のデメリットは収益が出るまで時間がかかること。

家賃収入をローンの返済に充ててしまうので、ローンを完済するまで利益を出すことができません。

そのため、目先の資金を稼ぎたい方にはあまり向かない投資です。

しかし、将来の貯蓄を増やすためや年金対策を目的に資産運用をしたい方であればデメリットは少ないと言えるでしょう

収益が出ていない間もメリットはある

収益が出るのに時間がかかるとはいえ、ローンを完済するまで何もメリットがないかと言われるとそんなことはありません。

不動産投資を行う際にかかる費用を経費として計上することで、所得税や住民税などの支払いを減らせます。

つまり不動産投資には資産形成以外に節税効果もあるのです。

節税効果について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

第二の生命保険としての効果

不動産投資の場合、始めてすぐのうちはローンの支払いがあるため、オーナー様の生活への恩恵は少ないです。

しかし、ローンの支払いが終わればその家賃収入はそのままオーナー様の収益となり、所有物件は大きな自己資産となります。

そして自己資産が残せるということのメリットはそれだけではありません。

もしローンの支払い中にオーナー様がお亡くなりになってしまった場合、通常の住居同様に保険が適用され、残された家族にはローン支払いの必要がない不動産が相続されます。

ローンの支払いがない状態だと管理費用などの諸経費を除いた家賃収入がほぼそのまま収益になるため、残された家族の金銭面の負担を大きく減らすことができます。

また、現金を相続する場合、額面に対して相続税が課税されますが、投資用不動産の場合、評価額は現金の1/3程度で済むため相続対策の効果が高いです。

そのため通常の保険とは別に、残された家族への第二の保険として購入を検討される方も多くいます。

融資には審査が必要

不動産投資の融資は誰でも受けられるわけではなく、融資の前に金融機関からの審査があります。

融資を受ける金融機関により条件は異なりますが、基本的には「物件の情報」と「個人の信用情報」の2点で審査は行われます。

物件の情報では、購入しようとしている物件の将来性や担保力といった部分を見られ、『入居率の高い新しい物件』や『需要の高い都内の物件』などが評価が高くなりやすいです。

個人の信用情報では、申込者の返済能力や社会的信用力といった部分を見られ、『年収の高い方』や『安定した職業の方』が有利になります。

融資条件の詳細は下記で解説しております。

株と不動産の比較まとめ